11258. ワクチン反対の意見なら

週刊誌が喜んで掲載してくれるので、まだ、5−11歳への接種が許可も奨励もされないうちから、まるで「義務化」されたかのような論調で騒いでおいて「ワイが騒いだお陰で政府が方針を変えてくれた」「ワイだけがお国の方針に逆えるヒーロー」と信者を洗脳するには、ライバルが多過ぎる。

「そのうえ、ファイザーやモデルナのmRNAワクチンは、若い人ほど副反応が強く出やすい。しかも最近、ファイザーが89%の重症化・死亡予防効果を持つ経口薬を開発したと報じられました。その薬が認可されれば、子供がワクチンを打つメリットはさらに少なくなります」(血液内科医の中村幸嗣さん)

 二木さんも「慌てる必要はない」と語る。

「アメリカやイギリスには『絶対にワクチンを打たない』と頑なに拒否する人が20~25%ほどいるので、全体のワクチン接種率を上げるために、国を挙げて子供の接種を目指しています。しかし日本は2回目のワクチン接種を終えた人が7割を超え、このペースでいくと8割近くになる勢いです。すると集団免疫である程度は感染を抑えられるし、子供の重症化リスクは低いので、小さい子供に慌ててワクチンを打つ必要はありません」

厚労省は12~15歳への接種も広げていく方針だが、接種は義務ではなくあくまで推奨。15歳以下の接種には予診票に保護者の署名が必要だ。

何の議論も見当もなくアメリカに追随して義務化するかのような論調で、二極対立を演出する手法は、日本の週刊誌ジャーナリズムのよくある手法であり、これが一定の効果があるのは、12−15歳ですら、努力義務ではないのだから、ましてや5−11歳に対して、日本の厚生省は必ず慎重になる結論が既に見えているので「必ず値上がりする銘柄の株」と同じ感覚で、全社が乗っかることになるからだ。

そうなると、各社、御用学者を別の人に求めることになり、既に大人の接種の段階から繋がりのあった「反ワクチン」を順次、ひっっぱり出して来る事になる。

より多くの人が反対であると見せつけるためには、同じ人に何度も登場して貰うよりは、新顔を次々、紹介する方がいい。

ということで、そこは既にレッドオーシャンなのです。

かつての宮沢先生のように「ウイルス学者」枠を全社・全局で独占できたようには、いかんのよ。